福祉心理学科では、公認心理師養成に関し専門職としての倫理教育をその中核に据えた教育を展開しています。

初年度より心理学を学ぶ上での倫理について教育し、心理実践活動論など心理学の実践に関わる科目では公益社団法人日本心理学会の『倫理綱領』第４項「守秘義務」のうち「研究?教育?実践活動から得られた情報については，他者に漏らさないよう厳重に保管?管理しなければならないと同時に，原則として目的以外に使用してはならない」を踏まえ、講義内で得られた情報については、他者に漏らさないよう教示し指導しています。

特に、心理検査用具を取り扱う科目（心理的アセスメントⅠ、心理的アセスメントⅡ、心理検査法実習など）では、（社）日本臨床心理士会の『倫理綱領』第7条第6項「心理査定に用いられる用具類及び解説書の出版、頒布に際しては、その査定法を適切に使用するための専門的知識及び技能を有しない者が入手又は実施することのないよう、十分に留意しなければならない。また、心理査定用具類は、学術上必要な範囲を超えてみだりに開示しない」を踏まえ、心理検査の受検者にとって適正な検査機会が損なわれるなどの不利益が生じないよう、十分に留意するよう指導しています。