本学からは大谷哲夫学長、大竹榮副学長、鈴木康夫総合マネジメント学部長をはじめ、入学、教務部門の担当教職員が、登米総合産業高校からは大内栄幸校長、大竹博行教頭、吉田勇喜連携部長らが出席しました。

協定の目的は「学術研究及び学校教育の振興並びに地域社会の発展と人材育成に寄与する」ことで、内容は①大学及び高等学校における教育研究、調査研究②学生及び生徒の学習支援③生徒の講義?実習の受講や、入学者の選考方法等の高大接続の研究④教員の養成及び研修⑤地域社会の発展に資する研究など。

また、協定に基づく覚書には、情報交換や交流を行い、特に福祉に関する事項についての専門性を高める、などが盛り込まれました。協定、覚書とも期間は2019年3月末までで、その後は1年ずつ更新されます。

大谷学長は「実のある協定になるよう力を尽くしたい」と語り、大内校長は「パートナーが増え、より充実した教育関係を築きたい」と抱負を述べました。