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研究の進め方
修士論文の完成までには，(1)先行研究?文献にあたりながら，問題意識?目的や枠組などを明確にしていく，(2)方法論にもとづいて，データを収集?分析し，考察する，(3)論文を執筆するといった手順が必要になります。
どのような研究法をとり，どのような論文構成をよしとするかは，専攻分野や指導教員から充分な指導を受ける必要がありますが，基本的なことは下記のような図書で身につけてください。
1 論文執筆全般
論文の書き方については，下記のような書籍が参考になります。
河野哲也著 『レポート?論文の書き方入門』慶應義塾大学出版会，1997年
櫻井雅夫著 『レポート?論文の書き方上級』慶應義塾大学出版会，1998年
木下是雄著 『レポートの組み立て方』ちくま学芸文庫， 1994年
斉藤 孝著 『増補 学術論文の技法』日本エディタースクール出版部，1977年
清水幾太郎著 『論文の書き方』岩波新書，1959年
ウンベルト?エコ著 『論文作法』而立書房，1991年
川村匡由著 『福祉系学生のためのレポート＆卒論の書き方』中央法規，2002年
2 研究の方法論
研究を進めるにあたっては，方法論を意識して行うことも大切です。観察法，質問紙法，検査法，面接法，実験法，フィールドワーク，事例研究，臨床研究，実践研究，文献レビュー法などの方法があります。下記の書籍を参考にしてください。
また，研究対象者へのインフォームド?コンセント，プライバシーの守秘義務など研究の倫理も遵守する必要があります。
社会福祉学分野
星野貞一郎?金子 勇編著 『社会福祉調査論』中央法規，2002年
佐藤泰正?徳田克己編著 『社会福祉研究の課題と方法』田研出版，2001年
田代国次郎?大和田猛編著 『社会福祉研究入門』中央法規，1995年
花村春樹?田代国次郎編著 『社会福祉研究の課題』ミネルヴァ書房，1973年
マーテンズ，D.M.?マクローリン，J.A.著 中野善達ほか訳 『障害児教育の研究法』田研出版，1995年
福祉心理学分野
南風原朝和?市川伸一?下山晴彦編著 『心理学研究法入門』東京大学出版会，2001年
『心理学マニュアル 研究法レッスン』『心理学マニュアル 面接法』『心理学マニュアル 質問紙法』『心理学マニュアル 観察法』『心理学マニュアル 要因計画法』北大路書房，1997?2002年
高橋順一ほか編著 『人間科学研究法ハンドブック』ナカニシヤ出版，1998年
日本発達心理学会監修 『心理学?倫理ガイドブック』有斐閣，2000年
『発達研究の技法』『臨床心理学研究の技法』『社会心理学研究の技法』『教育心理学研究の技法』『性格研究の技法』『認知研究の技法』（シリーズ?心理学の技法）福村出版，1999?2000年
『心理学研究法』（1?17）東京大学出版会
山本 力?鶴田和美編著 『心理臨床家のための「事例研究」の進め方』北大路書房，2001年
鈴木淳子著 『調査的面接の技法』ナカニシヤ出版，2002年
末永俊郎編 『社会心理学研究入門』東京大学出版会，1987年
やまだようこ編 『現場（フィールド）心理学の発想』新曜社，1997年
その他
小林康夫?船曳建夫編著 『知の技法』『知の論理』『知のモラル』『新 知の技法』東京大学出版会，1994-1998年
佐藤郁哉著 『フィールドワークの技法』新曜社，2002年
佐藤郁哉著 『フィールドワーク』新曜社，1992年
箕浦康子編著 『フィールドワークの技法と実際』ミネルヴァ書房，1999年
グレイザー，B.G.ほか著 『データ対話型理論の発見』新曜社，1996年
田尾雅夫?若林直樹編 『組織調査ガイドブック』有斐閣，2002年
なお，データ処理に，統計的手法を必要とする場合は，統計の入門書も参考にしてください。
3 著作権への配慮
すべての「表現」には著作権があります。先行研究を利用する際には，他者の著作権を侵害することのないように配慮してください。
「引用」にあたるものは，著作権者の了解を得ることなしに利用することができます（著作権法第32条）。ただし，「引用」には下記の制約があります。
- 引用部分を「 」で囲んだり前後1行あけるなどして，引用部分と引用以外の部分とが明確に区別できるようにすること。また，原文を正確に引用すること。
- 引用に際しては，出典を明示すること。書籍の場合は，著者名 『書名』 発行所，発行年について，雑誌の場合は，著者名 「論文名」 『雑誌名』 巻数号数，発行年，ホームページの場合は，著者名，「ホームページ名」，アドレスをあげる。
- 本人の主張が「主」で引用部分はそれを補完する目的であるという「主従関係」があり，かつ引用の必然性があること。
- 引用の分量は必要最小限にすること。
官公庁が作成した広報資料，調査統計資料，報告書，および著作権の保護期間（一般に著作権者の死後50年）が過ぎたものは出典を明示したうえで，自由に利用することができます。「引用」にあたらないものは，著作権者に転載の許諾をとってから利用することになります。
